本論文は、ニクラス・ルーマンの社会学理論を対象とする一つの学説研究である。しかし、その目的は、彼が遺したテクストを体系的に整理することにあるのではない。目指されるのは、その思想史的意義の解明である。既存の研究は、あらゆる社会現象を対象とするものとして構想された彼の社会的システム理論にその関心を集中させてきた。しかし、システム理論は、ルーマン自身の述べるところによれば、彼の理論構想全体の「序章」にすぎない。彼がビーレフェルト大学社会学部して以来、最終的な目標に掲げていたのは、「社会」というある特殊な社会現象を対象とする理論たる「社会理論」の構築であった。にもかかわらず、その内実が真正面から問われたことはこれまでなかった。本論文が対象とするのは、この意味での社会理論である。思想史という方法の選択は、この対象設定に由来する。即ち、あらゆる社会現象に通底する超歴史的なメカニズムの存在を想定し、その理論化を課題とする社会的システム理論とは異なり、歴史的な、その意味で個別的で偶有的な存在である「社会」の認識が社会理論の中核に位置しているからである。
全体は、序章と終章を含め全８章からなる。
序章では、上記の課題の定式化、分析枠組みの提示、ならびに仮説の提示が行われる。始点となるのは、初期ドイツ連邦共和国における「国家と社会の区別」をめぐる論争という共時的連関である。もちろん、この論争もまた歴史的な負荷を帯びている。その基軸となったのは、カール・シュミットによる概念構成との通時的な対抗関係である。シュミットが「国家と社会の区別」に与えた操作、即ち、その「国家と社会の自由主義的区別」が同論争を規定していたからである。この格子からルーマンの社会理論についての３つの仮説が導出される。第１に、ルーマンの社会学は、実証主義批判、特に法律実証主義批判という局面につき、シュミットのみならず他の同時代の論者と問題意識を共有する。しかし、第２に、19世紀の市民的自由主義については、戦前のシュミットがそれを「弱い全面国家」へと変容せざるをえないとの解釈を示し、それを克服するための「強い全面国家」を要請したのに対し、ルーマンは、それを「機能分化」という概念によって捉え直した。その意味で「機能分化社会」と概念されたルーマンの近代社会像は、シュミットの「全面国家」との対抗関係を生命線とする。そして、第３に、シュミットの概念構成を全面的に刷新するためには、デモクラシーの概念の再定式化が鍵となる。
これらの仮説を論証するためには、前提作業として、「国家と社会の自由主義的区別」ならびにその後の展開を追跡する必要がある。この課題に取り組んだのが第１章から第３章である。
第１章では、シュミットが市民的自由主義の典型として批判を向けたロベルト・フォン・モールが取り上げられる。モールは、独自の国家と社会の区別にもとづいて、国家学とは区別される社会科学の必要を提唱したことで知られるが、その意図を明らかにすることがここでの課題である。結果、モールによる社会の概念の創出は、個人による自由な利益追求の擁護の帰結であるが、しかし、そのためには前提として諸個人の私的利益とは切断された公益の保障を担う国家の概念が要請される、という論理が析出される。両領域の媒介の鍵を握るのは行政と議会であり、モールの社会科学は、そのための基礎理論という意義を有する。即ち、観察という方法による集合利益の分布と特性の把握を課題とする社会科学は、利益の自由な追求のために、行政によって除去されるべき障碍、議会において省察されるべき公益と部分利益の関係、に関する情報を提供するものとして構想されているのである。
第２章では、ゲオルク・ジンメルの『社会的分化論』に代表される彼の初期の論考を対象とされ、そこに含まれる「市民的自由主義の社会学的転換」と評しうる理論構想が析出されている。「分化」の概念を中心としたジンメルの社会学理論は、モール以来の市民的自由主義のパラダイムを踏まえたものであり、それを精緻な道具概念によって発展させたものである。両者の間にある政党や議会に対する評価の差異は、普通選挙の実施に伴う大衆政党の出現という政治的・社会的情勢の変化に起因するものである。背景にあるのは、消極的自由を備えた個人がさらに自由に社会関係を取り結びうる社会を展望するという一貫した企図である。
第３章では、シュミットにおける全面国家の概念と新自由主義によるその受容が分析される。まずシュミット自身による全面国家の概念の展開のうちに、大衆民主主義下における国家と社会の自由主義的区別の再創出という課題へと接近する局面が含まれていたものの、最終的には時勢に流されるままに、自由主義自体を放棄する方向へと歩み出す過程が追跡される。次に、シュミットによる一瞬の急接近を手がかりに、シュミットの概念構成に仮託して、自由主義的な経済秩序の再建を構想するアレクサンダー・リュストウとヴァルター・オイケンの新自由主義、ならびに自由主義に対するデモクラシーの優位という立場から政治理論を展開するアルフレート・ヴェーバーが分析され、自由のために要請する強い統治権力をさらにもう一度限界づけるという重層的な理論構想の欠如という問題点が指摘される。
以上の思想史的探求を踏まえ、序章で提示された３つの仮説をニクラス・ルーマンのテクストに即して論証するのが第４章から第６章である。
第４章では、ルーマンの社会学の代名詞である「社会学的啓蒙」や「複合性の把捉と縮減」という観点が法律実証主義批判という彼の最初期の問題設定の延長線上にあることが論じられている。ルーマンが企図するのは実証主義の諸成果の否定ではなく、その諸成果を守るために既存の実定法の水準に立て籠もり、そこに安住する思考様式の批判である。法治国家の理念や各種基本権の成立を可能にした社会構造の解明が彼の社会理論にとっての最大の設問となるのはこのためである。
第５章では、初期ドイツ連邦共和国における国家と社会の区別をめぐる論争につき、ユルゲン・ハーバーマス、ルドルフ・スメント、ホルスト・エームケ、エルンスト＝ヴォルフガング・ベッケンフェルデらの主張を概観した上で、ルーマンの社会理論をそれらから際立たせる個性が探求されている。同論争において対立軸となっていたのは、19世紀の市民的自由主義の概念化、ならびにそれと現代との関係の理論化の差異であり、ルーマンの社会理論の独自性は、前者については、近代市民社会の社会構造を「機能分化」という概念によって、多くの論者が依拠してきた「国家と社会の自由主義的区別」を刷新し、後者については、現代においても同一の社会構造が一貫して存在し続けていると評価する点に求めることができる。
第６章では、1970年代以降のルーマンのシステム理論上の新たな展開、即ち、コードの概念の洗練とオートポイエーシスの概念が、ともに政治理論のさらなる精緻化を端緒とするということ、そして、「同一性」（シュミット）ではなく、「差異」――しかも、歴史的に形成されるものとしてのそれ――を軸にデモクラシーの概念を進化論的かつ構造論的に再構成した点に「社会学的啓蒙による市民的自由主義の批判的継承」というルーマンがその社会理論で試みた企図の一つの到達点を見出しうる、ということが論じられている。ルーマンのコードの概念のポイントは、シュミットの「友と敵の区別」のような超歴史的に妥当する「政治的なるものの概念」の定式化を批判し、コード自体の転換を視野に入れた点にある。これは自由主義的な近代市民社会におけるデモクラシーの成立が機能分化社会における政治システムの転換として理論的に再構成することを可能にした。同様に、行政の閉鎖的な自律性を批判し、その民主化を要求することが、かえって市民的な消極的自由を掘り崩す結果となりうることに警鐘を鳴らすために導入されたオートポイエーシスの概念は、現在の諸理念の現実化のための諸制度につき、それらの社会構造的な諸前提を重層的に捉えることの必要性を際立たせる。
終章では、ルーマンの社会理論の批判的に継承していくための展望が示される。即ち、ルーマンの「機能分化した世界社会」という近代社会認識が、主権国家の並存という現行の体制と必ずしも矛盾するものではなく、むしろ理論的に整合的な面を有するものであり、機能分化よりも基底的な「ヒエラルヒーを排除する水平的な構造」に着目する必要性があるということ、そして、ルーマンの社会理論から、「市民社会の史的省察」という問いを抽出し、それを引き受けることが、「社会構想としての社会学」にとっての重要な課題となりうるということが示唆される。
