多分野交流プロジェクト研究(大学院「多分野交流演習」)

多分野交流プロジェクト研究は、平成7年4月に大学院が改組され、いわゆる「大学院重点化」が行なわれた際に、その改革の中核的な位置を占めるものの一つとして発足した。すでに平成5年度より部分的に試行されてはきたが、平成7年度の正式な発足により、本プロジェクトは人文社会系研究科の専任教員に加え、15名の客員教員(併任教授5名、連携教授・助教授10名)の参加を得て、本格的にスタートすることになったのである。

発足に際しては、<人間と価値>、<歴史と地域>、<創造と発信>、<社会と環境>という4つの大テーマが立てられた。そして、それぞれのグループの主査のもとに、多くの人文社会系研究科所属教員と複数の客員教員(1プロジェクト平均3~4名)が集まって共同研究の態勢を整え、博士課程の大学院生の参加を得て、共同研究が進められてきた。なお2000年度からは、より広範な大学院生の参加を認めるべきであるという考え方から、院生は博士課程に限定せず、修士課程院生の参加も認めている。このような形で長期間にわたって、狭い個別の専門分野を超えたプロジェクト研究を行なうことは、本研究科にとって、とりわけその人文系の学問分野にとって、新たな画期的な試みである。

このプロジェクトは、本研究科がその長い歴史のなかで培ってきた学問諸分野の個々の成果を基礎にしながら、各領域間での交流を行ない、人文・社会系の学問に新たな活力を与えようとするものである。ともすれば固定・停滞しがちな従来のディシプリンの枠組みを超えての交流・討論は、新たな視点からのテーマの発見や新しい研究領域の開拓にもつながっていくことが期待される。いずれの講座においても、専門もさまざまに異なる、まさに多分野からの学生が参加しており、そういった意味でこのプロジェクトは、教員にとってはもちろんのこと、今後の学界の発展を担っていくべき若い大学院生たちにとっても、よき創造的な刺激の場として機能しているものと評価できよう。

平成11年度からは、発足当初の4つの基本的なテーマに限らず、柔軟に様々なテーマに対応することによって、本プロジェクトの持つ潜在的な可能性をさらに追求することになった。この年に設けられた<情報と文化:文化資源と人文社会学>は、新設を計画していた「文化資源学」専攻を準備するためのプロジェクトであり、院生のほかに、文化資源学ワーキング・グループ全員と、本学以外の諸文化機関の専門家が参加した。また平成14年度の「人間の尊厳、生命の倫理を問う」は、同年新設の「応用倫理教育プログラム」の一環をなす演習としても認定された。このように多分野交流プロジェクト研究は、人文社会系における新しい研究領域を開拓していくための重要な役割を担うようになっており、これは本プロジェクトにとって新たな重要な展開といえよう。

多分野交流プロジェクト研究の推進のためにはワーキング・グループ事務局が設置され、そこでプロジェクト全体の調整や広報のため、ニューズレターが発行されており、プロジェクト案内の他、関連エッセイなども掲載されている。

2019年度、「多分野交流演習」として大学院で開講されるプロジェクトは以下の通り。


「戦前の『哲学雑誌』を読む」
担当教員:鈴木 泉、納富 信留、小島 毅、出口 剛司、板橋 勇仁

 1884年に東京大学文学部において発足した日本最古の哲学系の学会「哲学会」の学会誌『哲学雑誌』(創刊は1887年)は、近代日本において西洋哲学がどのように導入・消化され、また日本独自の哲学が展開されていったかを示す貴重な資料である。また、戦前の『哲学雑誌』は、狭義の哲学だけでなく、仏教や儒教を始めとする東洋思想・哲学、宗教学、心理学、社会学等々の論考が掲載され、人文系の学問の一種の坩堝の様相を呈し、現在とは異なる学問論的状況を示している。本授業では『哲学雑誌』の戦前の論考・記事を分析することを通して、1/近代日本哲学の成立と展開を検討するとともに、2/明治期以降の近代における西洋哲学の導入の模様と文学部における学問の制度化について検討する。これを通して、現在の日本において哲学することの意義と今後のありようについての基礎的な展望と人文学ならびに社会科学に関する現在の学問的状況を捉え直して新たな学問論的な視座とを獲得することを目指す。
「サステイナビリティと人文知」
担当教員:堀江 宗正、小島 毅
 自然環境問題、災害(原発災害など人災を含む)などの大きな危機に直面しながら、現代社会はそのあり方を常に問われている。サステイナビリティ(持続可能性)は、第一には自然環境を不可逆的に破壊せずに自然資源や産物を使用することを意味する。自然破壊は、自然環境なしで生きていくことができない人間自身の自己破壊につながる。そのため、自然環境の持続可能性と経済開発の持続可能性は不可分の関係にある。だが、両者は両立できるのか。これまでの人間の生き方そのものを根底から変えなければ、これからの危機を乗り越えることはできないのではないか。もし経済開発の持続可能性にこだわるなら、結局は自然破壊を止められないのではないか。こうした難問は、科学技術と政治経済の問題だから人文知は関係ないと思われがちである。だが、人間の生き方が問われているのに、人間の知的反省の営みに関わる人文知が全く無関係でいられるはずがない。
 この多分野交流演習では、普段は専門的な研究を進めている学生・院生が、文理を超えた様々な分野に属する教員とともに、人類の巨大な難問と学問的な知識とをどのように関係づけるかをともに探求することを目標とする。この多分野交流演習への参加を通して、自分の専門的な研究を他の分野の研究者にどう伝えるか、また共同で生産的な議論をおこなうためには何が必要なのかを、実践的に身につけることが期待される。