日本列島東北部における縄文時代後期中葉土器群の研究

西村 広経

 本論は日本列島東北部における縄文時代後期中葉の広域土器編年を整備した上で、土器型式間交渉を復元する試みである。

 後期中葉は北海道から関東に至る広範囲で共通する文化要素が認められることが知られている時期であり、日本列島における先史時代史の重要な画期の一つであった可能性がある。しかし、広域を対象とした実証的な研究はほとんど行われていない。土器型式間の併行関係認識が研究者によって異なり、広域土器編年が整備されていないことが研究の障壁となっていると考えられる。このような状況をふまえて、本論では第1に広域土器編年の整備、第2に広域土器編年案に基づく土器型式間交渉の復元を目的とした。

 第1部では議論の前提となる広域編年を整備した。

 第1章では土器編年研究史を概観し、未解決の課題を抽出した。北海道では後期前葉最終末/中葉初頭に位置づけられる土器群の理解、後期中葉/後葉の移行期に位置づけられるエリモB式認定の可否、道内における地域差の有無が課題である。東北では後期前葉最終末/中葉初頭に多くの土器型式が設定されたことによる理解の混乱、十腰内2式と十腰内3式との中間段階認定の可否、東北内部における地域差の有無が課題である。さらに、東北北部では十腰内2式を加曽利B1式併行とする見解と、加曽利B2式併行とする見解とが提示されており、併行関係認識に研究者間での齟齬が生じていることを指摘した。

 後期中葉土器群では複数系統の土器が併存しており、理解を困難にする要因の一つとなっている。そこで、本論では併存する系統の組み合わせによって時空間的単位としての土器型式を認定することとした。

 第2~5章ではそれぞれ道央、道南、東北北部、東北南部の後期中葉土器編年を再検討した。いずれの地域でも後期中葉土器群には横帯文系統、磨消縄文系統、多重沈線文系統という3系統の土器群が含まれている。さらに、東北南部では加曽利B式系統が伴う。これらの土器群を、地域ごとに以下の3段階の手順で整理し、土器編年を構築した。

 第1段階として、各系統土器群の型式学的分析に基づいて分類群を設定する。第2段階として、出土状況から同時性を担保できる資料、個体中に複数系統の要素が共存するキメラ土器を用いて、併存した分類群の組み合わせを検討する。また、組み合わせのパターンを抽出する。第3段階として、層位的関係等から分類群間、組み合わせパターン間の新旧関係を検討する。

 上記の手順により整理した結果として、各地域の後期中葉土器群を4~5段階の変遷でとらえる編年案を提示した。

 第6章では各地域に設定した段階間の併行関係を検討し、広域土器編年案を提示した。併行関係は型式学的分析、共伴関係、放射性炭素年代測定値に基づいて判断した。

 各地域・各系統に共通する特徴として着目したのが、波状口縁深鉢における文様帯配置である。波状口縁深鉢の文様帯配置にはいくつかのパターンがあり、系統・地域を超えて共通の順序で変遷する。そのため文様帯配置は広域的に共有された土器製作の規範であった可能性が高い。文様帯配置の共通性を基準として、列島東北部の後期中葉土器群をI期、IIa期、IIb期、III期の4段階に区分した。文様帯配置に基づく併行関係認識は、特徴的な遺物との共伴関係、放射性炭素年代測定の結果と矛盾しない。各時期の較正年代値は、I期が3800 calBP前後、IIa期は3700 calBP前後、IIb期は3600 calBP前後、III期は3500 calBP前後である。

 加曽利B1式に併行するI期は地域ごとに分類群の組み合わせが異なり、北海道(N30-10層式)、東北北部(十腰内2式)、東北南部北半(仮称伊古田式)、東北南部南半(仮称町B式)にそれぞれ土器型式を設定した。加曽利B2式古段階に併行するIIa期には土器群の斉一性が強まり、北海道(手稲式)、東北(丹後平式)にそれぞれ土器型式を設定した。手稲式と丹後平式との間には共通点も多く、同一の土器型式とみなせる可能性もある。加曽利B2式新段階に併行するIIb期の土器群はIIa期と同様の空間的枠組みでとらえることが可能であり、北海道(ほっけま1式)、東北(王ノ壇VII層式)にそれぞれ土器型式を設定した。関東東部の加曽利B2式新段階でも北海道・東北と共通する文様帯配置が採用されるようになり、文様帯配置を共有する枠組みが拡大している。ただし、加曽利B2式新段階で用いられる文様は東北以北とは異なり、土器型式としての独自性は維持されている。加曽利B3式に併行するIII期にはいずれの地域でも横帯文系統が激減し、磨消縄文系統が主体となる。北海道(ほっけま2 式)、東北(十腰内3 式)にそれぞれ土器型式を設定した。

 以上の広域編年案に基づけば、IIa期に土器型式圏の枠組みが大きく変化し、広域的に土器群の斉一化が生じていることを指摘できる。

 本論の広域編年案により、編年研究上のいくつかの課題は解決をみた。北海道・東北で共通の課題である後期中葉初頭に多数の土器型式が設定され混乱している状況は、多様な分類群の組み合わせとして土器型式を定義することで整理した。東北では十腰内2式と十腰内3式との中間段階に土器型式を認定し、さらに丹後平式と王ノ壇VII層式の2段階に細分できることを示した。北海道におけるエリモB式の認定については、エリモB式がほっけま式とは層位的に分離され、かつ道央・道南の広い範囲に分布することから、独立した土器型式として認定した。併行関係をめぐる認識の齟齬については、時間差のある土器群を十腰内2式として一括してとらえていたことに原因があった。本論の編年案ではIIa/IIb期に相当する部分を十腰内2式から分離し、加曽利B2式併行に位置づけることで齟齬の解消を図った。

 第2部では、本論の広域編年案に基づいて特定の文様要素や器種を分析し、土器型式間交渉の復元を試みた。

 第7章では東北の土器群に施文される横帯文を分析した。東北の横帯文は東北型横帯文と関東型横帯文に大別される。前者は東北北部の後期前葉土器群から系統的変遷により成立する文様であり、I~IIb期の東北全域に分布する。後者は加曽利B1式の強い影響下で成立したものである。横帯文は加曽利B式土器が北海道まで分布を広げたという言説の根拠とされてきたが、関東型横帯文の分布はI期の東北南部にほぼ限定される。IIa期以降の東北以北では加曽利B諸型式の影響が弱まり、むしろ東北型横帯文が主体となることを明らかにした。

 第8章では多重沈線文系統土器群を特徴づける文様の一つである鋸歯状多重沈線文について検討した。鋸歯状多重沈線文はI期の北海道で出現し、IIa期に北海道・東北全域に分布を拡大する。IIb期以降は関東東部にも分布を広げ、加曽利B2式新段階を特徴づける羽状斜線文の祖型となったと考えられる。加曽利B2式斜線文土器群では鋭利な施文具が用いられることが知られているが、沈線断面形態を分析したところ、丸棒状工具による施文例も一定量認められ、東北以北との共通性がうかがえる。関東東部の土器群は北海道・東北の文様要素を受容したが、受容の過程で施文具や文様の形態が変容しており、必ずしも北海道・東北の土器群と同質化したわけではない。加曽利B2式期の関東平野では東部と西部との間で土器様相に地域差が生じることが指摘されているが、北海道・東北との関係を強めた関東東部とそうではなかった関東西部との差であったと理解することができる。

 第9章では広域に分布する異形土器である異形台付土器と釣手/香炉形土器の2器種を扱った。これらはII期の関東東部で出現し、ほぼ同時に列島東北部一円に拡散する。後期後葉の曽谷式併行期までは広域分布を維持するが、安行1式併行期以降、異形台付土器は関東東部に、釣手/香炉形土器は東北北部に分布が限定される。II期に土器群斉一化と連動して分布を拡大し、後期後葉に各地域の独自性が強まるにつれてそれぞれ選択された器種が残存したものと考えられる。

 第10章では分析結果を統合し、土器型式間交渉変容の背景について検討した。後期中葉の土器型式間交渉史における最大の画期はIIa期に生じた広域的な土器群の斉一化である。IIa期以降の東北は単一の土器型式圏とみなせるが、後期後葉の瘤付土器群や晩期の亀ヶ岡式土器の分布圏と重なっており、後・晩期土器群の空間的枠組みがこの段階で成立したものと理解できる。

 広域的な土器群斉一化が生じるのとほぼ同時に、列島東北部の物質文化には様々な変化が生じている。各地域の後期前葉社会を特徴づける墓制は遅くともI期のうちには姿を消す。一方、関東東部では大型竪穴住居や環状盛土といった新しいモニュメントや各種異形土器が創出される。関東東部は北海道・東北の土器群からの影響を一部受容した土器型式間交渉の最前線ともいえる地域であり、集団内外の関係性を調整する必要に迫られ、新たな儀礼の場や道具を創出した可能性がある。

 このような変化は、既知の環境変動を直接的な契機としたものではない。土器群斉一化が生じるIIa期の年代は3700 calBPごろであり、全球的な気候変動として知られる4.2kaイベント後の相対的な気候安定期に位置づけられる。したがって、生態環境の変化に対する即時的な応答としてIIa期の土器群斉一化を説明することはできない。

 以上の分析から、IIa期に北海道・東北全域で広域的な土器群斉一化が生じ、その影響は関東東部の土器群にも変化をもたらしたことを明らかにした。こうした変化は社会の諸側面における変化と連動しており、土器群の変遷のみならず文化史上の重要な画期であったと考えられる。その原因を土器のみの分析から説明することは現時点ではできず、多面的な検討が今後の課題となる。

 

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