考古学研究室への進学を希望する皆様へ
考古学って何？
人は大昔から「自分たちはどこから来たか？」「どのようにして今のような世界ができたのか？」という疑問を抱き続けてきました。それを知るために文献に残る古い記録を探しましたが、それらは古くなればなるほど不確かになります。そこで地中に埋まっている古代人の棲みかや道具を掘り出して、そのようなモノの証拠に基づいて失われた歴史を復元する試みが始まりました。これが黎明期の考古学です。
モノによって歴史を繙くためには、まずモノの年代を知らなければなりません。モノを古いものから新しいものまで順に並べて年代の「ものさし」をつくることを「編年」といい、これが考古学研究の骨組みになります。そして、道具の種類、住居の構造、食物の残りかすなどから暮らしを復元することが、骨組みに対する肉付けになります。人間の行動の仕方や、人間同士の社会的なつながり、人間の思想などはモノとして残りません。考古学にとって最も不得手な分野であるとされていましたが、そのような事柄であっても必ず何らかの痕跡をモノの形に残しているはずです。それを見つけ出して行動・社会・思想などを復元することが考古学の新しい課題とされており、さまざまな挑戦が行われています。
大昔のことを想像することは簡単ですが、それが正しいのかどうかはなかなか分かりません。そのため考古学では仮説を立て、確実な証拠と論理によりそれを証明することが重視されてきました。また、考古学と自然科学諸分野との連携もさかんに行われてきました。モノから最大限の情報を得るために、年代測定、材質・産地分析、古環境分析、人骨・同位体分析など、さまざまな方法の自然科学分析が用いられています。
同じく歴史を扱う日本史、東洋史、西洋史、美術史などとは違い、考古学では、人類が誕生した後のあらゆる時代、あらゆる地域が研究の対象になります。日本人による海外の考古学的調査は世界各地に及んでおり、現地の研究者とともにその地域固有の課題に取り組む日本人が増えています。
日本では、文字をもたない時代の研究や文字史料の不足する蝦夷やアイヌ、琉球などの歴史研究に、考古学が大きく貢献しています。しかしそれだけでなく、文字が豊富な時代や社会もまた考古学の研究対象となります。文字記録から知り得ることの多くは、文字を残した一部の人たちが記録する価値があると考えた結果です。人々の日々の暮らしなど、当時どこにでもあったことは記録されにくく、それゆえに考古学の手法が役立つのです。近年、中世の遺跡の発掘は当然のことになっていますし、江戸時代以降の遺跡もさかんに発掘されるようになっています。考古学と文献史学の協力によって新しい歴史像が追究されているのです。
考古学を志望する学生諸君へ
※上記ともに文学部公式サイトに掲載
入学・進学情報
東京大学の学部教育課程は、前期教養課程２年、後期専門課程２年に分かれます。考古学研究室は、文学部人文学科考古学専修課程という枠組みで、主として前期課程の文科三類から学生を受け入れています。
東京大学の大学院教育課程は、修士課程２年、博士後期課程３年に分かれます。考古学研究室は、大学院人文社会系研究科基礎文化研究専攻考古学専門分野という枠組みで大学院生および研究生を受け入れています。大学院の入学試験は例年、修士課程が夏（8月末から9月にかけて）と冬（1月末から2月にかけて）の2回、博士課程は1月末から2月にかけて1回それぞれ実施されます。
卒業後の進路
学部卒業者の進学先
東京大学大学院人文社会系研究科、東京大学大学院総合文化研究科、東京大学大学院新領域創成科学研究科、東京学芸大学大学院、早稲田大学大学院
学部卒業者および修士課程修了者の就職先
IHI、青森県庁、朝日新聞社、岩見沢市役所、エイチ・アイ・エス、NHK、岡山県庁、神奈川県教育委員会、川崎重工業、紀伊國屋書店、共同通信社、航空自衛隊、光和コンピューター、埼玉県教育委員会、CSKシステムズ、鈴与、住友信託銀行、住友不動産、双日、ソニー生命保険、大黒倉庫、大成建設、大日本印刷、宝島社、中国銀行、トヨタ自動車、ドワンゴ、長岡工業高等専門学校、長崎市、奈良県庁、西日本鉄道、日本ウィルテックソリューション、日本空港ビルディング、日本経済新聞社、日本工営、日本コロムビア、日本製鉄、野田市役所、八戸市博物館、早川書房、バレッグス、ビックカメラ、姫路市役所、百五銀行、福岡県庁、芳文社、みずほ銀行、三谷商事、三井住友海上火災、三菱UFJ銀行、港区教育委員会、宮城県教育委員会、明治安田生命、モルガン・スタンレー、ゆうちょ銀行、読売新聞社、陸上自衛隊、リクルートマーケティングパートナーズ
博士課程出身者（課程修了・単位取得退学・中途退学含む）の就職先
東京大学大学院人文社会系研究科、日本学術振興会（特別研究員）、愛媛大学、長崎県教育庁、沖縄県立博物館、公益財団法人東京都スポーツ文化事業団、神奈川県教育委員会、福岡市教育委員会、札幌市埋蔵文化財センター、青森県教育庁、国立歴史民俗博物館、古代オリエント博物館、泉屋博古館、大田区立郷土博物館、奈良文化財研究所
※ 以上、2005～2019年度実績（ポスドクの期間後の着任含む）