東京大学被災地支援ネット

      
復興グッズ被災地グッズの販売促進 2015年4月8日
         

復興グッズ被災地グッズの安定的な活動のための強力な後方支援活動の協力団体を求めています。

災害が起こると復興グッズ被災地グッズの手しごとは
〈災害時経済〉Disasters-Time Economyの際の地域経済の立ち上がるまでの調整期間の役割を果たすことは無論のこと、何より、苦しみ悲しみの途上にある被災者の こころのケアになることがはっきりしてきました。

これを、安定的な社会的仕組みとして創り上げることが、復旧でなく「復興」という次なる社会形成に不可欠と思います。よろしくおねがいいたします。

      
           
企業のみなさんとの連携
         

ビジネスを離れ、法人市民としての連携で、被災地支援ネットに関わる企業の方からのご提案、ご支援をお待ちしております。

ご提案はこちらへお願いいたします。

似田貝香門
utshien@l.u-tokyo.ac.jp
      
       
企業と東京大学被災地支援ネットの話合い
         
日立製作所;河野通長(本来職務 グループ経営企画室)主幹技師長
新谷洋一(研究開発本部 技術戦略室)
平山逸三朗 (スマートシティ事業統括本部)
高田久義 (営業統括本部)一級建築士事務所長
東京大学被災地支援ネット;秋山弘子、小泉秀樹、似田貝香門

東京大学被災地支援ネットワークの考え方の一つとして、ネットの支援単位groupが自らの支援・研究活動等にを有効化するため、あるいは実装化するため、企業の技術、資材等を必要に応じて連携しながら、被災地の自立の支援にあたる、と言う考え方を持ってきた。この要請にもとずき、以前から高齢者総合研究機構と関わりのあった、日立市で被災した日立製作所の「日立グループ震災復興統括本部 復興支援対応チーム」がこれに応じた。 同日、東大構内で話合いを行い、上記の原則をもとに、双方が必要に応じて連携協力することになりました。