「家」のメタ社会学:家族社会学における「日本の近代」の構築

千田 有紀

本論文では、日本の社会科学、特に家族社会学において「家」概念がいかに構築されてきたのかを、その理論的・社会的文脈にそくして検討した。

日本の社会科学において、「家」ほど日本の「伝統」や「特殊性」を代表してきた表象はない。また戦前・戦後をつうじて、日本独自の理論が最も生産されてきた領域は、家研究・家族研究である。従って、「家」がどのように構築されてきたのかを再検討することは、日本の社会科学そのものを問いなおす作業でもある。

戦後日本の家族社会学では、欧米の「family」である「家族」、特にアメリカ家族社会学にみられる「友愛家族」が目標とされ、日本の家族は「家」、「制度家族」として捉えられてきた。「家族」は確かにfamilyの訳語であるが、戦前の民法では家族集団であるfamilyを「家」、その成員を「家族」と捉えられていた。ところが戦後、「家」を廃止し、新しい「家族」を形成するのだという「民主化」課題のまえに、「家族」がことさらfamilyであり、「核家族」や「家族集団」を表すようになる。

戦後初期、この「民主化」課題の前に、新しい「家族」の創設を目指して、「家」は「前近代性」「封建遺制」として理論化されるようになった。典型的には川島武宜の「日本社会の家族的構成」のような市民社会論が、その論理構成を用意した。戦前の日本の家族論においては、「都市化」「資本主義化」の流れのなか、日本の家や家族は「近代化」を遂げていると考えられれていたが、戦後は一転して「近代性」の欠如が問題化されたのである。

しかし近年の歴史研究の結果、かつて「前近代性」や「伝統」とされてきた性別役割分業や家族国家観こそが、近代の産物であるということが明らかにされている。つまり、近代社会では家族は世帯主を中心とする政治的・経済的単位であり、それに適合的に分業が形成されたのである。また、家族に関する情緒的な愛着が、国家への忠誠と結びつくのは、アメリカ大統領を父、フランス革命時の友愛を兄弟愛と捉える欧米においても同様である。そうであるならば、「前近代性」として捉えられた事象は、戦後日本においても消滅しはしない。

1960年代には、こうした「前近代性」が消え去らないことから、日本社会の「組織原理」として、「家」の「伝統」が見いだされるようになる。また地球上の全ての地域に核家族が見られるというマードックの核家族普遍説によって、欧米の「家族」が「普遍」と捉えられる一方、日本の「家」は「特殊」であると考えられるようになる。また近代化が産業化として捉えられることで、日本は欧米とは異なる「もうひとつの近代」である「現代」として理論化されるようになる。

このような日本の家族社会学の抱えてきた問題は、以下の点である。まず、「『家』から『家族』へ」という変動論を理論化し、欧米家族社会学の「家族」の自己像であるfamilyを目標としたことで、「家族」が理想化されてしまった。「家族」は、「封建的」な「家」とは異なり、民主化の砦と考えられてきたために、「家族」のなかの「家父長制」が捉えられにくくなった。また特に戦後家族も国家によって形成されてきた事実が、見えにくくなった。さらに、相続や継承を重視する「家」に対し、民主化された「家族」は「一代限り」のものであると理論化されたため、「家族」による社会的地位の再生産といった階層に関する問題は、捉えられてこなかった。何よりも戦争への反省から、日本社会や家族の民主化を求めた戦後の問題設定は、日本の「家」の「伝統」や「特殊性」を創り出してしまい、逆説的に日本という「想像の共同体」を形成してしまった。

これらの家族社会学の反省を踏まえ、日本の近代家族像の再構築を行っていくことが、今後の課題となる。日本の近代家族の歴史研究においても、躓きの石となっているのは、再び「家」概念であり、「家」をどう捉えるかという課題を抜きにしては先には進めない。今後は「家」を「近代家族」や「家族」と対比させるのではなく、まず人びとが「家」をどの様に語り、それが現実の家族生活に何をもたらしたかを検討することによって、日本の家族の歴史像を再構成していきたい。

一覧へ戻る